カテゴリ:耐震改修



本日は、大地震が怖い方に「リフォーム前に耐震診断をしたくないのが業者」というテーマにて記事を作成しました。

頻発する地震、特に大地震による被害が発生し、被災者は長期間に渡って避難所そして仮設住宅での生活が続きます。阪神淡路大震災では、6434人が亡くなられ、住宅被害が約64万棟です。その多くが住宅の倒壊によるものです。

戸建住宅の耐震性は、新築した当時の建築基準法により旧耐震基準・新耐震基準・現行耐震基準の3つに区分されます。平成28年熊本地震では比較的新しい住宅も被害を受けています。それは、どのような耐震性能で建築したのかで大きな違いになっていることが分かってきました。わかり難いと言われる住宅の耐震診断そして耐震補強について解説していきます。

戸建住宅の耐震性は、新築した当時の建築基準法により旧耐震基準・新耐震基準・現行耐震基準の3つに区分されます。平成28年熊本地震では比較的新しい住宅も被害を受けています。それは、どのような耐震性能で建築したのかで大きな違いになっていることが分かってきました。わかり難いと言われる住宅の耐震診断そして耐震補強について解説していきます。

中古マンションを購入する時には、必ず確かめて起きたいのが耐震性です。特に昭和56年以前の旧耐震基準で建築されたマンションの中には耐震性がないと判断されていても耐震改修をしていない物件が存在しています。